「MJG接骨院は怪しい」「MJG接骨院はなぜ倒産したのか」と検索される背景には、単なるネット上の噂では説明できない2つの重大な出来事があります。2019年11月18日、運営会社の株式会社MJGは埼玉県から景品表示法違反（優良誤認）による措置命令を受け、翌2020年4月10日には東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けました。
加えて、約180店舗を展開していたチェーンの一部19店舗は、株式会社MCJの子会社である株式会社aprecioに譲渡されています。その後、接骨院事業はMenteブランドへと展開され、2025年12月には再び事業譲渡が行われました。2026年現在、確認できるMenteの運営会社は株式会社DUAL MEDICALです。
つまり、MJG接骨院に関する問題を理解するには、2019年の行政処分、2020年の経営破綻、19店舗の事業譲渡、そして2026年の運営体制を分けて考える必要があります。
【結論】MJG接骨院が怪しいと検索される3つの理由とは？
MJG接骨院が怪しいといわれる理由は、大きく分けて3つあります。
1つ目は、2019年に埼玉県から景品表示法違反による措置命令を受けたことです。特に、全国の接骨院で顧客評価が1位であるかのような広告や、施術によって簡単に痩身効果が得られるかのような表示が問題になりました。
2つ目は、2020年に運営会社が破産したことです。急速な店舗拡大に伴う管理体制の問題、不採算店舗の増加、借入金の返済負担、信用低下、新型コロナウイルスの影響など、複数の経営問題が重なっていました。
3つ目は、店舗の事業譲渡後もブランドや運営会社が変化していることです。MJGの店舗を譲り受けたaprecioは、その後Mente接骨院の事業を手掛けましたが、2025年12月には接骨院事業を別の国内法人へ譲渡しています。
ここで重要なのは、行政処分を受けた株式会社MJGと、2026年現在のMente接骨院を同一の運営会社として扱わないことです。法人も事業の運営主体も異なっています。
【2019年の行政処分】MJG接骨院の景品表示法違反で何が問題になった？
埼玉県が2019年11月18日に措置命令を公表MJG接骨院に対する不信感の大きな発端となったのが、2019年11月18日の埼玉県による行政処分です。
埼玉県は、東京都新宿区に本社を置いていた株式会社MJGに対し、ウェブサイト上の表示が景品表示法の優良誤認に該当するとして措置命令を行いました。
問題になった表示は、主に次の2種類です。
① 全国1位を強調する顧客評価・ランキング表示
MJGはウェブサイト上で、全国の患者から選ばれて1位になった、全国の接骨院で三冠を達成した、といった趣旨の広告を掲載していました。
具体的には、痛みのある患者が選ぶ接骨院技術部門、安心安全な骨盤矯正、医師が選ぶむち打ち治療などで全国1位であるかのような表示です。
しかし、埼玉県が確認した調査方法には問題がありました。
- 2018年10月に調査会社へ委託したインターネット上のイメージ調査だった。
- 比較対象はMJGを含む整骨院10者だった。
- 無作為抽出など、統計的な客観性を十分に確保した調査とは認められなかった。
- 痛みを抱える患者を対象とした調査ではなかった。
- 医師資格の有無を確認した調査でもなかった。
- 比較対象9者のうち2者にはMJGの関係者が含まれていた。
つまり、広告で受ける印象と、実際の調査内容には大きな隔たりがあったということです。
②「やせプログラム」の痩身効果にも合理的根拠が認められずもう1つの問題が、MJGの「やせプログラム」です。
同社は複合高周波EMSを使い、インナーマッスルを含む全身の筋肉をトレーニングする施術を紹介していました。
広告では、腹筋6,000回相当の効果をうたう表現や、体重の変化が少なくても体脂肪が減少し、身体全体が引き締まるかのような説明が使われていました。
埼玉県が問題視したのは、プログラムを受けるだけで、食事指導などを必要とせず、簡単に体脂肪の減少や身体の引き締め効果を得られると消費者に認識させる表示です。
県は広告の裏付けとなる合理的な根拠資料の提出を求めました。MJGは資料を提出したものの、県は表示の裏付けとして合理的な根拠を示すものとは認めませんでした。
このため、景品表示法上の優良誤認に該当すると判断され、措置命令に至りました。
埼玉県には54件の消費生活相談が寄せられていたこの問題では、2019年11月18日までに、埼玉県内の消費生活支援センターなどへ関連サービスについて54件の相談が寄せられていたことも報告されています。
ただし、54件という数字は相談件数であり、すべてが被害認定された件数や、同数の被害者が存在したことを意味するものではありません。
措置命令後、MJGは2019年11月20日付で謝罪とお知らせを公表しました。広告表現に対する認識不足が原因だったと説明し、全店舗の広告や掲示物の見直しを進める方針を示しています。
この行政処分から分かるのは、少なくとも当時のMJGの広告には、客観的な裏付けが不十分なランキング表示や施術効果の表示が存在していたということです。
一方、この措置命令は、すべての施術が無効だったと判断したものでも、すべての施術者に問題があったと認定したものでもありません。行政処分の対象となった広告表示と、個々の施術の評価は区別する必要があります。
【倒産の真相】株式会社MJGはなぜ2020年に破産したのか？
約180店舗まで急拡大した接骨院チェーン株式会社MJGは2011年6月に創業し、2012年3月に法人へ改組しました。
「MJG接骨院」「MJG整体院」のブランドで店舗を展開し、首都圏を中心に北関東や中部地方などにも進出。フランチャイズ店舗を含めて約180店舗を運営する規模に成長していました。
帝国データバンクの倒産速報によると、2019年11月期の年収入高は約50億3,300万円。従業員は約450人とされていました。
同社の主要メニューには、40～60代の女性を中心に展開していた「PIMバランス」がありました。骨盤や深層筋などに着目した独自の施術プログラムを打ち出し、一般的な接骨院との差別化を図っていたのです。
しかし、店舗数の増加が必ずしも経営の安定につながっていたわけではありませんでした。
急速な出店で管理体制と資金繰りに問題帝国データバンクが公表した倒産情報では、MJGの経営悪化について、積極的な新規出店に対して管理体制が追いつかず、不採算店舗が増加したことが指摘されています。
加えて、借入金の返済負担が重く、資金繰りも悪化していました。
2019年の景品表示法違反による措置命令も信用低下につながったとされています。
また、2020年2月には社員から労使トラブルや保険診療の不正請求などについて告発があり、会社の信用が低下したと帝国データバンクは報告しています。
ただし、社員から告発があったことと、告発された個々の内容がすべて司法判断によって確定したことは別の問題です。
新型コロナウイルスの影響が経営破綻を加速2020年に入り、新型コロナウイルスの感染拡大によって外出や来院を控える動きが広がりました。
接骨院事業では、患者が実際に店舗へ来院することが売上の基盤になります。来院者の減少は、店舗数の多いチェーンにとっても大きな打撃でした。
帝国データバンクによると、MJGでは売上が急速に落ち込み、取引先への支払いや従業員への給与支払いにも遅れが生じていました。
金融機関への返済猶予の要請やスポンサーとの交渉によって経営再建を試みたものの、交渉は奏功せず、事業継続が困難になりました。
2020年4月10日、東京地裁が破産手続開始決定2020年4月10日、株式会社MJGと関係会社の株式会社フロンティアは、東京地方裁判所へ自己破産を申請し、同日、破産手続開始決定を受けました。
帝国データバンクが公表した負債額は次のとおりです。
- 株式会社MJG：約43億8,031万円
- 株式会社フロンティア：約3億3,700万円
- 2社合計：約47億1,731万円
MJG単独でも40億円を超える負債を抱えており、単なる一時的な売上減少だけでは説明できない規模の経営問題だったことが分かります。
MJG接骨院の倒産に至るまでの時系列| 時期 | 出来事 | 確認できる内容 |
|---|---|---|
| 2011年6月 | 創業 | MJGの事業がスタート。 |
| 2012年3月 | 法人改組 | 株式会社として事業を展開。 |
| 2018年11月～2019年10月 | 広告表示 | 顧客評価や痩身効果について問題となった表示を掲載。 |
| 2019年11月18日 | 景表法措置命令 | 埼玉県が優良誤認表示について行政処分。 |
| 2020年4月10日 | 破産手続開始決定 | 株式会社MJGと株式会社フロンティアが破産。 |
| 2020年5月14日 | 19店舗の譲受発表 | MCJの子会社aprecioが店舗19か所と研修所1か所を譲り受けることで合意。 |
| 2022年1月31日 | 法人登記閉鎖 | 株式会社MJGの清算結了等による登記記録閉鎖。 |
| 2025年12月1日 | Mente事業の移管 | aprecioが接骨院事業を譲渡。Dstyle groupはDUAL MEDICALの設立とMente11店舗の参画を発表。 |
| 2026年 | 現行運営情報 | Mente公式サイトに11院と株式会社DUAL MEDICALの運営情報を掲載。 |
この時系列からも、MJGの破産は景品表示法違反だけが直接の原因だったわけではないことが分かります。店舗拡大に伴う経営上の問題、資金繰り、信用低下、感染症による来院者減少が重なった結果でした。
【19店舗の譲渡】株式会社aprecioへの事業譲渡と2026年の現在
19店舗と研修所1か所を1億3,000万円で譲受MJGの破産後、注目されたのが店舗の事業譲渡です。
2020年5月14日、株式会社MCJは、連結子会社の株式会社aprecioを通じて、破産手続き中の株式会社MJGから一部事業を譲り受けることを発表しました。
対象は、接骨院などの店舗19か所と研修所1か所です。譲受価額は1億3,000万円でした。
aprecioは当時、複合カフェやタイ古式マッサージ、24時間フィットネスなどの事業を展開していました。会員ビジネスや店舗運営のノウハウを生かし、新規事業の立ち上げに必要な時間やコストを抑える狙いがありました。
ここで誤解しやすいのが、19店舗の譲渡は株式会社MJGそのものを買収したという意味ではないことです。
譲渡対象は一部の店舗などの事業資産であり、MJGの全店舗や負債をaprecioが引き継いだわけではありません。
株式会社MJGは2022年に清算結了2026年の現状を確認するうえで重要なのが、経済産業省の法人情報サイト「Gビズインフォ」です。
同サイトに掲載された株式会社MJGの法人情報では、登記記録の閉鎖等の事由は「清算の結了等」、登記記録の閉鎖日は2022年1月31日となっています。
つまり、2026年現在、2019年の行政処分や2020年の破産で知られる株式会社MJGが、当時と同じ法人として接骨院チェーンを運営しているわけではありません。
2025年12月、Mente接骨院の事業も新体制へさらに重要なのが、2025年12月1日の事業譲渡です。
株式会社MCJの公表資料によると、子会社のaprecioは、接骨院Menteの運営事業を国内法人へ譲渡しました。譲渡価格や譲渡先の詳細は守秘義務を理由に非公表とされています。
同じ2025年12月1日、Dstyle groupは株式会社DUAL MEDICALの設立と、関東エリアで展開していたMente接骨院11店舗の参画を発表しました。
そして2026年現在、Menteの公式サイトでは、運営会社として株式会社DUAL MEDICALが掲載されています。
公式店舗一覧には、次の11院が掲載されています。
- 東京都：拝島院、Mente骨盤立川院、東大和中央院
- 神奈川県：相模原番田院、川崎観音院、横浜山元院、平塚真田院、寒川一之宮院
- 千葉県：船橋二和東院、八千代緑が丘院
- 埼玉県：春日部小渕院
したがって、2026年の運営情報を調べる際には、旧MJGの法人情報と、現在のMenteの運営情報を混同しないことが大切です。
なお、MCJの開示資料では2025年の譲渡先法人名は非公表です。一方、Dstyle groupの発表とMente公式サイトからは、現在のブランド運営主体としてDUAL MEDICALが確認できます。この2種類の公表情報は区別して読む必要があります。
【評判・口コミ】PIMバランスや施術に問題があったのか？
MJGの看板メニュー「PIMバランス」とはMJG接骨院の特徴を理解するうえで欠かせないのが、PIMバランス整復です。
これは同社が独自に打ち出していた施術理論で、2019年の同社発表資料では、次の3つを組み合わせたものとして説明されていました。
- P：骨盤へのアプローチ
- I：深部筋肉・インナーマッスルへのアプローチ
- M：表層筋肉へのアプローチ
骨盤矯正、インナーマッスルトレーニング、筋肉調整を組み合わせ、身体のバランスを整えることを目指す内容です。
帝国データバンクの倒産情報でも、PIMバランスはMJGの主要メニューとして紹介されています。
ただし、独自の施術名称が存在することと、その施術によるすべての効果が医学的に証明されていることは別です。
また、2019年の措置命令がPIMバランスという施術名称そのものを全面的に違法と認定したわけでもありません。行政処分の中心は、顧客評価のランキング表示と、やせプログラムの効果に関する広告表示でした。
MJG接骨院の口コミには好意的な投稿も残っている過去の口コミサイトや店舗別のレビューアーカイブを見ると、MJG接骨院には好意的な投稿も残っています。
主な内容としては、次のようなものがあります。
- スタッフの説明や接客が丁寧だった。
- 腰痛や肩こりなどについて相談しやすかった。
- 骨盤矯正や姿勢に関する説明が分かりやすかった。
- 施術後に身体が軽く感じられた。
- 院内の雰囲気がよく、通いやすかった。
一方、これらの口コミは主に2019年前後の旧店舗に関する個人の感想です。口コミの投稿だけで施術の医学的効果を証明することはできず、当時の投稿を2026年のMente各院の評価として扱うこともできません。
特に注意したいのは、口コミの星の数や投稿件数だけで、接骨院の安全性や運営会社の信頼性まで判断しないことです。
「景表法違反だから施術も全部危険」という理解は正しい？これは正確ではありません。
今回の行政処分で問題になったのは、広告における優良誤認表示です。すべての施術が無効だった、すべての患者に健康被害があった、という認定ではありません。
しかし、身体の変化や健康上の効果を強く訴求するサービスである以上、広告の根拠が不十分だったことは、消費者が慎重に評価すべき重要な事実です。
特に、痩身や体脂肪減少をうたう施術については、どのような研究やデータに基づく説明なのか、どの程度の効果を期待できるのか、追加料金が発生するのかを確認する必要があります。
【プロの結論】怪しい接骨院を見極めるための5つの判断基準
MJGの事例から学べるのは、店舗数の多さや全国ランキング、独自の施術名称だけでは、接骨院の信頼性を判断できないということです。
これから接骨院を利用する場合には、次の5つを確認すると判断しやすくなります。
1. 運営会社と店舗の関係を確認するブランド名が同じでも、運営会社が変わっている場合があります。
MJGの事例では、株式会社MJG、株式会社aprecio、株式会社DUAL MEDICALと事業の運営主体が変化しています。
契約前には、店舗の現在の運営会社、問い合わせ先、契約主体を確認しましょう。
2. 国家資格を持つ施術者が担当するか確認する接骨院で柔道整復の施術を担当するには、柔道整復師の国家資格が必要です。
施術者の資格や経験、担当者が誰なのかを確認し、資格について曖昧な説明しか受けられない場合は慎重に判断してください。
3. 効果を保証する広告に注意する「必ず痩せる」「短期間で体脂肪が大幅に減る」「誰でも確実に改善する」といった表現には注意が必要です。
身体の状態や症状には個人差があります。効果を強調する広告がある場合は、合理的な根拠や具体的な施術内容を確認しましょう。
4. 保険施術と自費施術の違いを理解する接骨院では、健康保険が適用される施術と、自費で受ける施術があります。
すべての肩こり、慢性的な腰痛、姿勢改善、骨盤矯正などが健康保険の対象になるわけではありません。
初回の説明時に、保険適用の条件、自己負担額、自費メニューの料金を明確にしてもらいましょう。
5. 回数券や長期契約は即決しない高額な回数券や継続プログラムを提案された場合は、1回当たりの料金、利用期限、途中解約、返金条件を確認することが大切です。
特に、身体の改善を理由に長期間の契約を勧められた場合は、その場で契約せず、内容を持ち帰って比較することをおすすめします。
MJGの事例で特に重要なのは、施術の内容だけでなく、契約相手となる会社の経営状況や継続性も消費者にとって重要な判断材料になるという点です。
【MJG接骨院が怪しいといわれるの理由】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：MJG接骨院は本当に景品表示法違反をしたのですか？
A1：はい。2019年11月18日、埼玉県は株式会社MJGに対して景品表示法の優良誤認に関する措置命令を行いました。問題となったのは、全国1位などの顧客評価表示と、痩身効果をうたった「やせプログラム」の広告です。
Q2：MJG接骨院の倒産は新型コロナウイルスだけが原因ですか？
A2：いいえ。帝国データバンクによると、急速な出店に伴う管理体制の問題、不採算店舗の増加、借入金の返済負担、行政処分後の信用低下などがありました。新型コロナウイルスによる来院者減少が、経営破綻をさらに加速させたとされています。
Q3：MJG接骨院は2026年現在も営業していますか？
A3：旧運営会社の株式会社MJGは2022年1月31日に清算結了等による登記閉鎖となっています。一方、過去にaprecioが手掛けた接骨院事業はMenteブランドへと展開され、2025年12月には新体制へ移行しました。2026年現在、Mente公式サイトでは株式会社DUAL MEDICALが運営会社として掲載され、11院の店舗情報を確認できます。
MJG接骨院が怪しいと検索される背景には、2019年の景品表示法違反による措置命令と、2020年の運営会社の破産という明確な出来事があります。
2019年の行政処分では、顧客評価のランキング表示と「やせプログラム」の痩身効果に関する広告の合理的根拠が問題になりました。
2020年には、急速な店舗拡大による管理上の問題、資金繰りの悪化、信用低下、新型コロナウイルスによる来院者減少などが重なり、株式会社MJGと関連会社フロンティアが破産しました。
その後、19店舗と研修所1か所がaprecioへ譲渡され、接骨院事業はMenteブランドとして展開されました。さらに2025年12月には事業譲渡が発表され、2026年現在は株式会社DUAL MEDICALの運営情報と11店舗の公式店舗一覧を確認できます。
したがって、MJG接骨院について調べる際は、過去の株式会社MJGの問題と、現在のMente接骨院の運営状況を分けて考えることが大切です。
消費者にとって最も重要なのは、知名度や広告の華やかさではありません。運営会社、施術者の資格、料金体系、広告の根拠、契約条件を自分自身で確認することです。
MJGの経営破綻は、急速な事業拡大や過度な広告訴求が、消費者の信頼や企業経営にどれほど大きな影響を与えるかを示した事例でもあります。
2026年に接骨院を選ぶ際にも、過去のブランドイメージだけで判断せず、現在の運営主体と実際のサービス内容を確認する姿勢が欠かせません。
主な根拠資料
- 埼玉県の2019年11月18日付措置命令関連資料
- 帝国データバンク「株式会社MJGなど2社」（2020年4月10日）
- 株式会社MCJ「MJGの一部事業の譲受に関するお知らせ」（2020年5月14日）
- 経済産業省「Gビズインフォ」の株式会社MJG法人情報
- 株式会社MCJ「連結子会社の一部事業譲渡に関するお知らせ」（2025年12月1日）
- Dstyle groupによるDUAL MEDICAL設立・Mente11店舗参画の発表
- Mente公式サイトの店舗一覧・運営会社情報
